リリアムスポット2 試用貸出でも好評

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リリアムスポット2 試用貸出でも好評

 厚生労働省「介護ロボットの開発・実証・普及のプラットフォーム事業」(事務局:NTTデータ経営研究所)の一環として実施される「介護ロボットの試用貸出」で、リリアム大塚(相模原市、白崎功社長)の「リリアムスポット2」の貸出が好調だ。

 同事業は、全国14カ所の相談窓口を通じて、あらかじめリスト化された50製品(2021年度)のうち、介護施設などから要望があった場合に無償で試用貸出を行うもの。

 全体を通じては介護負担軽減の効果が期待される「見守り支援機器」「移乗支援機器」の貸出が多いが、21年介護報酬改定で「排せつ支援加算」にアウトカム評価が導入されたことや、食事・排泄・入浴の自立を促進することを評価する「自立支援促進加算」が介護保険施設の新規加算として新設されたことから、排泄支援に取り組む機運が高まっていることが考えられる。

 相談窓口「日本福祉用具供給協会広島県ブロック」(島根・岡山・広島・山口を所管)では、地元ラジオ局のRCC中国放送「バリシャキNOW」に出演し、介護ロボット「リリアムスポット2」の魅力を発信した。

 リリアム大塚の白﨑社長は「これまで先月を中心に全国で10台ほどの貸出を行った。ロボット介護機器を購入前に試用したいという現場ニーズと今回のプラットフォーム事業がうまく合致したようだ」と話す。

「超音波によるトイレ誘導支援」への活用

 現在、テクノエイド協会が厚労省からの委託を受け、福祉用具・介護ロボット実用化支援事業の一環として、「介護ロボット等モニター調査事業」が行われているが、リリアムスポット2を用いた「超音波支援下トイレ誘導に関する研究」もその中の一つとして採択され、岐阜県の小規模多機能居宅介護においてモニターが進められている。

 同製品の持つ「排尿タイミング予測支援」という新しい介護の価値について、実際の介護現場において、どのように活用できるのか、全国の介護現場から注目を集めそうだ。

 なお、同社では、18~20年度にかけてAMED(日本医療研究開発機構)の実施する「ロボット介護機器開発・標準化事業」の支援を受けて新たな介護ロボットの研究開発が進められている。

(シルバー産業新聞2021年12月10日号)

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