リリアムスポット２ 試用貸出でも好評
厚生労働省「介護ロボットの開発・実証・普及のプラットフォーム事業」（事務局：ＮＴＴデータ経営研究所）の一環として実施される「介護ロボットの試用貸出」で、リリアム大塚（相模原市、白崎功社長）の「リリアムスポット２」の貸出が好調だ。
同事業は、全国１４カ所の相談窓口を通じて、あらかじめリスト化された５０製品（２０２１年度）のうち、介護施設などから要望があった場合に無償で試用貸出を行うもの。
全体を通じては介護負担軽減の効果が期待される「見守り支援機器」「移乗支援機器」の貸出が多いが、２１年介護報酬改定で「排せつ支援加算」にアウトカム評価が導入されたことや、食事・排泄・入浴の自立を促進することを評価する「自立支援促進加算」が介護保険施設の新規加算として新設されたことから、排泄支援に取り組む機運が高まっていることが考えられる。
相談窓口「日本福祉用具供給協会広島県ブロック」（島根・岡山・広島・山口を所管）では、地元ラジオ局のＲＣＣ中国放送「バリシャキＮＯＷ」に出演し、介護ロボット「リリアムスポット２」の魅力を発信した。
リリアム大塚の白﨑社長は「これまで先月を中心に全国で１０台ほどの貸出を行った。ロボット介護機器を購入前に試用したいという現場ニーズと今回のプラットフォーム事業がうまく合致したようだ」と話す。
「超音波によるトイレ誘導支援」への活用
現在、テクノエイド協会が厚労省からの委託を受け、福祉用具・介護ロボット実用化支援事業の一環として、「介護ロボット等モニター調査事業」が行われているが、リリアムスポット２を用いた「超音波支援下トイレ誘導に関する研究」もその中の一つとして採択され、岐阜県の小規模多機能居宅介護においてモニターが進められている。
同製品の持つ「排尿タイミング予測支援」という新しい介護の価値について、実際の介護現場において、どのように活用できるのか、全国の介護現場から注目を集めそうだ。
なお、同社では、１８～２０年度にかけてＡＭＥＤ（日本医療研究開発機構）の実施する「ロボット介護機器開発・標準化事業」の支援を受けて新たな介護ロボットの研究開発が進められている。
（シルバー産業新聞２０２１年１２月１０日号）
