行動データから認知症を早期発見 見守りセンサーにＡＩ搭載
ジョージ・アンド・ショーン（東京都渋谷区、井上憲ＣＥＯ）は２０１６年に設立。「少しだけ優しい世界を創ろう。」をビジョンに、位置情報見守りタグ「ｂｉｂｌｌｅ（ビブル）」、施設向け見守りサービス「施設３６０°（サンロクマル）」などを開発してきた。施設３６０°は新たにＡＩ機能を搭載しリニューアル。現在、実証モニター施設を募集している。同サービスの役割、今後の展開について井上ＣＥＯに聞いた。
「施設３６０°」は、利用者がビーコンタグ（見守り端末）を携帯し、各部屋に設置した受信機やタグ同士のすれ違いで位置情報をリアルタイムに検知する。現場に負担をかけず、外出履歴や夜間の移動などが全てデータで残るので、外出量や行動の変化から利用者の異変を察知し、より適切なケアへと活かすことができる。
２１年にはＡＩ機能「Ｃｏｇｎｉｖｉｄａ」を搭載し、行動履歴をもとに認知機能をスコア化できるようにした。「少しでも早く認知症に気づき、迅速な支援や適切な介護サービス利用につなげたい」という現場の声を受けて開発した。
今後は、算出したスコアに対し自動でコメントや改善に向けたアドバイスが表示される機能の開発も検討している。認知機能のスコアリングは引き続き、精度を高めていく必要がある。
現在、実証モニターとして協力していただける施設を募集している。
認知症は早期に発見し対応すれば、進行を遅らせることができるケースもある。しかし実際は、自身の認知機能を知りたいという高齢者は多くはないだろう。「一度発症すると打つ手がない」という誤った認識や、さらに認知症になると家族から外出や自動車の運転を止められてしまうといった懸念が、主な理由だと考える。
社会全体が認知症への理解を深めていくことも求められる。当社製品・サービスがその一助になればと思う。（談）
製品やモニター募集に関する問合せは同社（ＴＥＬ０３・３４０５・７２３０）まで。
（シルバー産業新聞２０２３年９月１０日号）
