介護食の展示・相談　バス待合室で　大学病院に「食の支援ステーション」 │ 介護アンテナ

介護食の展示・相談　バス待合室で　大学病院に「食の支援ステーション」

　新潟大学医歯学総合病院の敷地内、バス待合室に「食の支援ステーション」が設置されている。介護食品や口腔ケア用品、食器や自助具などが展示。専門職が常駐し、来訪者への聞き取りとアドバイス、サンプル提供などを行う。

　バス待ちついでに立ち寄る人や、外来からの紹介で相談に来る人、またステーションの存在を知り訪れる地域の介護専門職など、来訪者は年間で一千人強。同科歯科医師の伊藤加代子氏は「買ってみないと自分に合う食形態が分からない」「ネットだと１ケース単位で買わなければならない」など、介護食の困りごとはさまざまと述べる。

　その場で購入を希望する場合は、隣の売店で販売。また、聞き取りの結果、摂食嚥下の機能低下が進行している場合などは、必要に応じて主治医につなぐこともあるという。

　来訪者へのアンケートでは、嚥下対応だけでなく高カロリー食へのニーズも高かったと伊藤氏。「思っている以上に来訪者は低栄養を心配されている。介護食をもっと身近に利用できるよう、ステーションを通じて周知していく必要がある」と強調する。

産学連携で地域の食支援

　ステーションを運営するのは「にいがた摂食嚥下障害サポート研究会」（井上誠会長）。２００８年に県の健康関連ビジネスモデル推進事業として立上げ、ステーションもその時に設置した。翌年に同研究会を設立。①摂食嚥下障害者のＱＯＬ向上②介護関連用品等の質的向上――を主な活動目的とする。２０年には行政が発展的撤退を行い、現在は産学連携での取組み。伊藤氏は同研究会の事務も務める。

　６月現在、個人会員は２２９人。医師、歯科医師を中心にコメディカル、介護職など幅広い専門職が登録する。企業会員は介護食品・食器具・口腔ケア用品メーカーなど１８社。

　主に専門職を対象とした講演会を年２回開催。「摂食嚥下障害とサルコペニア」等をテーマに実施した５月の第１回講演会（Ｚｏｏｍ開催）は１６１人が参加した。「オンライン化にしたところ、県外からの参加者も増えた」（伊藤氏）。

　これとは別に、患者本人や家族、地域住民向けの摂食嚥下セミナーも毎月２回、大学病院内で開講（現在コロナ禍で中断）。無料、予約不要で参加できる。会員企業と協働し、テーマに合致した商品展示・体験も。「職員がローテーションで参加し、講習に活かしている介護施設もある。ケアマネジャーや介護職の参加も多い」と同氏。研究・開発だけでなく、情報発信も重要な事業だと、研究会のスタンスを語る。