震災経験から地域の福祉拠点を目指す（後編）　全国組織など通じ支援者２００人

　津波による被害はなかったものの、電気やガスなどのライフラインは寸断。水道も約１カ月止まったが、雑用水は地下タンクの雨水、飲料水は貯水タンクから確保していた。地域の人々にも配給していたため「宮城野の里には水がある」と口コミが広がっていったという。

　食料については、職員が自宅から持ち寄ったり、地元の農家が野菜を持って駆け付けたり、地域の業務用食品卸から支援を受けるなどして避難者の食事を切盛り。ガスが使えない中、液状化で地面から剥がれたブロックを積み上げてかまどを作り、庭の植木の添木を引き抜いて薪にするなど、工夫を凝らして調理をした。

　「支援物資が届くまでの数日間を全員で協力して乗り切った」と大内施設長。

　避難所開設・運営の際には、全国各地から１８７人の支援者が次々と集結。専門職によるマッサージや散髪、アニマルセラピー等のイベントなど、慣れない避難所生活を送る要介護者が過ごしやすい環境づくりでも、ずいぶん助けられた。

　大内施設長は「組織から必ず支援が来ると思えることが心強かった。支援物資もすぐに届き、近隣の施設と分け合うこともできた。当時の経験をもとに、地域間でも普段から顔の見える関係を築くことを意識している」と、日頃の連携の大切さを強調。１６年４月１４日に起きた熊本地震の際には、同法人も組織加盟施設に支援物資を持って駆け付けるなど、「困ったときはお互いさま」の関係づくりに尽力している。