全死因死亡率10年ぶり増、21年がトレンド変わり目か-国がん調査、医療施設以外で死亡などコロナ影響
2021年の全死因年齢調整死亡率（全死因死亡率）が前年比で10年ぶりに増加したことが、国立がん研究センター（国がん）の調査で分かった。老衰などの死因が増えており、医療施設以外の場所での死亡の増加など、新…
関連記事
-
介護の届け出、指定の様式で原則電子化へ-24年4月適用、社保審・分科会了承
-
新薬創出等加算の対象拡大を提案、中医協・部会-「イノベーションの適切な評価」掲げる
-
【感染症情報】インフルエンザが減少に転じる-新型コロナは10週連続減少
-
認知症の人の視点重視し医療・行政が一体支援-島根県が計画の取り組み状況や今後の方向性公表
-
全国的に病床使用率減少続く、沖縄は横ばい・微増-厚労省がコロナアドバイザリーボードの分析公表
-
オンライン資格確認の新加算、運用開始日から算定可-情報通信機器用いた初診では算定不可
-
電子化すべき情報にEPDSなどアセスメント追加-厚労省が提案、保健指導に重要な情報
-
電子処方箋管理サービス、院内処方の範囲が論点に-院外処方と同じ薬剤を対象とする方針も
-
作業療法士の国家試験、合格率は80.5％-厚労省が発表、前回より0.8ポイントダウン