- 2023.01.19
BA.5からBQ.1.1などへの置き換わり進む-東京都のゲノム解析結果
BA.5からBQ.1.1などへの置き換わり進む-東京都のゲノム解析結果 東京都は19日、新型コロナウイルスのゲノム解析結果を公表した。BQ.1.1やBF.7、BN.1などの割合が上昇した。BA.5からBQ.1.1などへの置き換わりが進んでいる。 続きを見る（外部サイト）
2023年
- 2023.01.19
統合後は「東京科学大学」に、東工大・医科歯科大-「国際卓越研究大学」の申請含め検討中
統合後は「東京科学大学」に、東工大・医科歯科大-「国際卓越研究大学」の申請含め検討中 東京工業大と東京医科歯科大は19日、2024年度中の実現を目指している統合後の新たな名称を「東京科学大学」（仮称、略称：科学大）とすると発表した。10兆円規模の大学ファンドで国が支援する国際卓越研究大学… 続きを見る（外部サイト）
- 2023.01.19
「コロナ疲れの現場に活力を」全国大会・研究会議を一本化
「コロナ疲れの現場に活力を」全国大会・研究会議を一本化 全国老人福祉施設協議会と栃木県老人福祉施設協議会は１月２６、２７日の両日、ＪＲ宇都宮駅直結のライトキューブ宇都宮で「第１回全国老人福祉施設大会・研究会議～ＪＳフェスティバルin栃木～」を開催する。これまで別々に開催されていた全国大会と研究会議を今年度から一本化した。またオンデマンド配信に加え、コロナ禍以降、３年ぶりに会場参加型でも実施される […]
- 2023.01.19
「大阪市」は45圏域中24番目 近畿ブロック-和歌山の「新宮」が最多 「データは語る」（6）
「大阪市」は45圏域中24番目 近畿ブロック-和歌山の「新宮」が最多 「データは語る」（6） 医療データベース事業「ミーカンパニー」（東京都港区）とのコラボレーション企画「『データは語る』ＣＢnewsマネジメント×SCUELデータベース」。二次医療圏の人口1万人当たり病床数ランキン… 続きを見る（外部サイト）
- 2023.01.18
小児への解熱薬投与、錠剤粉砕で院内製剤加算の算定可-「やむを得ない事情」の記載必須、22年度改定Ｑ＆Ａ
小児への解熱薬投与、錠剤粉砕で院内製剤加算の算定可-「やむを得ない事情」の記載必須、22年度改定Ｑ＆Ａ 厚生労働省は、2022年度診療報酬改定の「疑義解釈資料」（その39）を地方厚生局などに送付した。医療機関での小児への解熱鎮痛薬の処方に当たり、細粒やドライシロップなどの製剤が不足している場合に錠剤を細か… 続きを見る（外部サイト）
- 2023.01.18
患者の状態像や特性に応じた精神病床の機能分化を-障害者基本計画案、審査会運営マニュアル見直しも
患者の状態像や特性に応じた精神病床の機能分化を-障害者基本計画案、審査会運営マニュアル見直しも 内閣府が18日に公表した第5次障害者基本計画（2023－27年度）の案では、精神疾患について、患者の状態像や特性に応じた精神病床の機能分化を進める方向性を示している。 続きを見る（外部サイト）
- 2023.01.18
自殺未遂者の再企図防止や合併症診療体制など充実-奈良県が計画案公表、精神科・かかりつけ医連携も
自殺未遂者の再企図防止や合併症診療体制など充実-奈良県が計画案公表、精神科・かかりつけ医連携も 奈良県は17日、奈良県自殺対策計画（2023－27年度）の案を公表した。重点施策の1つに、自殺未遂者の再度の自殺企図を防ぐことを掲げている。 続きを見る（外部サイト）
- 2023.01.18
小児用の解熱鎮痛薬、5歳以上への錠剤使用検討を-厚労省が協力要請「入手困難」
小児用の解熱鎮痛薬、5歳以上への錠剤使用検討を-厚労省が協力要請「入手困難」 厚生労働省は、小児用の解熱鎮痛薬（散剤など）の不足が生じた場合には服用可能であれば5歳以上の患者に錠剤を使用することや、処方医と薬剤師が相談した上で錠剤を粉砕して乳糖などで賦形して散剤とすることなどを… 続きを見る（外部サイト）
- 2023.01.18
23年度中間年薬価改定の算定基準了承、中医協-新創加算品の引き下げ大幅緩和など
23年度中間年薬価改定の算定基準了承、中医協-新創加算品の引き下げ大幅緩和など 厚生労働省は18日、2023年度薬価改定に関する薬価算定基準の見直しを中央社会保険医療協議会・薬価専門部会に提示し、了承された。総会でも了承され、薬価算定基準の見直しが確定した。22年12月21日に了承… 続きを見る（外部サイト）
- 2023.01.18
自殺防止SNS相談、効果測定指標を設けて分析も-厚労省が対策事業を公募
自殺防止SNS相談、効果測定指標を設けて分析も-厚労省が対策事業を公募 厚生労働省は、自殺防止対策事業の公募を始めた。「SNS等地域連携包括支援事業」などについて、2月7日まで事業計画書を受け付ける。 続きを見る（外部サイト）