- 2021.10.26
【感染症情報】ヘルパンギーナが3週連続で増加-過去10年の同期と比べて最も多い報告数に
【感染症情報】ヘルパンギーナが3週連続で増加-過去10年の同期と比べて最も多い報告数に 国立感染症研究所がまとめた11日から17日までの週の5類感染症の患者報告（小児科定点医療機関約3000カ所、速報値）によると、感染性胃腸炎、ヘルパンギーナの定点医療機関当たりの患者報告数が3週連続で増加… 続きを見る（外部サイト）
2021年
- 2021.10.26
手足口病が9週連続で増加、6県で警報基準値超-手洗い励行など感染予防の呼び掛けも
手足口病が9週連続で増加、6県で警報基準値超-手洗い励行など感染予防の呼び掛けも 手や足などに水疱性の発疹が現れる手足口病の患者報告数が9週連続で増加していることが26日、国立感染症研究所が公表した11日から17日までの1週間（第41週）の患者報告（小児科定点医療機関約3000カ所… 続きを見る（外部サイト）
- 2021.10.26
【社員募集】営業職・記者
【社員募集】営業職・記者 シルバー産業新聞社は営業職・記者を募集しています（勤務地＝東京）。詳細や応募の手続きは全国のハローワークにてお問合せください。 元のページを表示 ≫ 続きを見る（外部サイト）
- 2021.10.26
紙７割、残業２０時間減も Ｄｒｏｐｂｏｘで介護事業のペーパーレス、業務効率化
紙７割、残業２０時間減も Ｄｒｏｐｂｏｘで介護事業のペーパーレス、業務効率化 事業所間のＦＡＸや郵送による帳票のやり取り、行政の指導監査へ対応するための記録の保管――。国も「文書量半減」を掲げ、取り組みを進めるが、まだ介護現場では紙ベースでのやり取りが主流となっている。「Ｄｒｏｐｂｏｘ（ドロップボックス）」は手軽にデータ共有が可能なオンラインストレージの活用による、介護現場のペーパーレス化や業務 […]
- 2021.10.26
関シル 福祉用具の適切な活用へ情報発信
関シル 福祉用具の適切な活用へ情報発信 当協会は、主に近畿圏の福祉用具・介護サービス事業者などからなる公益社団法人だ。１９８８年に設立以来、サービスの質向上を目指し、会員相互の研鑽を図りながら、介護サービスや福祉用具などに関わる様々な情報発信を手がけてきた。 ２０１１年からは大阪府からの委託で、大阪府地域福祉推進財団との共同企業体として、大阪府介護・情報研修センターを運営している。また、関係諸 […]
- 2021.10.25
プログラム医療機器、審査期間の短縮化求める意見-規制改革推進会議・医療介護WG
プログラム医療機器、審査期間の短縮化求める意見-規制改革推進会議・医療介護WG 政府の規制改革推進会議の「医療・介護ワーキング・グループ」（WG）は25日の会合で、診断や治療用アプリといった「プログラム医療機器」（SaMD）に関する承認審査の在り方などを議論した。委員からは、Sa… 続きを見る（外部サイト）
- 2021.10.25
アルコール患者節酒指導料新設、改定要望2報で精神医療-日病、リエゾンチーム加算見直し・救急入院料期限撤廃も
アルコール患者節酒指導料新設、改定要望2報で精神医療-日病、リエゾンチーム加算見直し・救急入院料期限撤廃も 日本病院会は、25日に厚生労働省の濱谷浩樹保険局長に提出した次期診療報酬改定に向けた要望書第2報で、精神医療についての要望項目も挙げた。重点項目として、「アルコール関連疾患患者節酒指導料」（仮称）の新設… 続きを見る（外部サイト）
- 2021.10.25
次期改定に向けた要望第2報、日病が厚労省に提出-入院時食事療養費引き上げ、看護必要度に全麻短手も
次期改定に向けた要望第2報、日病が厚労省に提出-入院時食事療養費引き上げ、看護必要度に全麻短手も 日本病院会（相澤孝夫会長）は25日、2022年度診療報酬改定に向けた要望書の第2報を厚生労働省の濱谷浩樹保険局長に提出した。会員から意見を募った結果として、重点項目に「入院時食事療養費の引き上げ」「重… 続きを見る（外部サイト）
- 2021.10.25
ヤングケアラー「体調不良・ストレスある」回答も-鳥取県が実態調査の速報値を公表
ヤングケアラー「体調不良・ストレスある」回答も-鳥取県が実態調査の速報値を公表 鳥取県はこのほど、本来大人が担うと想定されている家事や家族の世話などを日常的に行っている「ヤングケアラー」に関する実態調査（2021年度鳥取県青少年育成意識調査）の速報値を公表した。 続きを見る（外部サイト）
- 2021.10.25
有効期間半年のコロナワクチン、延長期限まで使用可-無駄なく活用、厚労省
有効期間半年のコロナワクチン、延長期限まで使用可-無駄なく活用、厚労省 厚生労働省は、ファイザー社と武田／モデルナ社の新型コロナウイルスワクチンの有効期限の取り扱いを都道府県などに周知した。有効期間が6カ月のバイアルについて、延長された有効期限のものとして取り扱っても差し支… 続きを見る（外部サイト）