- 2021.12.20
【無料WEBセミナー】「これからの認知症予防講座」1/18、1/26
【無料WEBセミナー】「これからの認知症予防講座」1/18、1/26 【タイトル】 「やりっぱなしになってない？ 認知症予防のポイント」 【内容】 人によって認知症予防の方は違い、その人に合った認知症予防法を見つけるために重要なのは、「認知機能の経時変化」を確認すること。第1部ではその重要性を、第2部では具体的な方法を事例とともに紹介する。 ▽第1部：認知症予防は 経時変化を確認しないと意味がな […]
2021年
- 2021.12.20
発達支援・配慮必要な児童支援で医療機関と連携も-厚労省が保育所・保育士検討会取りまとめを公表
発達支援・配慮必要な児童支援で医療機関と連携も-厚労省が保育所・保育士検討会取りまとめを公表 厚生労働省は20日、「地域における保育所・保育士等の在り方に関する検討会取りまとめ」を公表した。発達支援や配慮が必要な児童への支援については、「地域の医療機関や地方自治体の保健や福祉の担当部局との連携… 続きを見る（外部サイト）
- 2021.12.20
22年度の新DPC病院、診療実績算出法を了承-コロナ影響最少の月の実績がベース、中医協
22年度の新DPC病院、診療実績算出法を了承-コロナ影響最少の月の実績がベース、中医協 中央社会保険医療協議会は17日の総会で、2022年度から新たにDPCの対象となり、かつ新型コロナウイルスの感染患者らを受け入れた医療機関等（対象医療機関等）に該当する前の診療実績データが存在しない病院… 続きを見る（外部サイト）
- 2021.12.20
在宅でワクチン接種、充填シリンジ「揺らさない」-厚労省健康局長がコロナ予防接種手引き改訂を通知
在宅でワクチン接種、充填シリンジ「揺らさない」-厚労省健康局長がコロナ予防接種手引き改訂を通知 厚生労働省健康局長は17日、「新型コロナウイルス感染症に係る予防接種の実施に関する手引き」（第6版）に関する通知を、都道府県知事、市町村長、特別区長に出した。新たに得られた情報などを踏まえて改訂したこ… 続きを見る（外部サイト）
- 2021.12.20
環太平洋精神科医会議の東京開催が決定-2025年秋予定、都内観光ツアー提供も
環太平洋精神科医会議の東京開催が決定-2025年秋予定、都内観光ツアー提供も 東京都はこのほど、誘致活動を行っていた「環太平洋精神科医会議（PRCP2025）」の東京での開催が決定したと発表した。環太平洋地域の精神科医が一堂に会し、最新の研究発表や意見交換などを行う国際会議で、同… 続きを見る（外部サイト）
- 2021.12.20
負担軽減と自立支援にちょうどよいロボット技術
負担軽減と自立支援にちょうどよいロボット技術 福祉のまちづくり研究所（運営：兵庫県社会福祉事業団、神戸市、陳隆明所長）は、地元の大手釣り具メーカー「がまかつ」（兵庫県西脇市、藤井敏孝社長）と共同で、トイレ介助動作を２人から１人にできる介護ロボット（排泄支援機器・動作支援）「サットイレ」を開発。がまかつが１１月より販売を開始した。開発にあたっては、同事業団運営の特養「万寿の家」で徹底的に検証を重ね […]
- 2021.12.17
「紹介受診重点医療機関」明確化へ、基準を明示-初診40％以上・再診25％以上、厚労省
「紹介受診重点医療機関」明確化へ、基準を明示-初診40％以上・再診25％以上、厚労省 厚生労働省は17日、「医療資源を重点的に活用する外来」（医療資源重点活用外来）を地域で基幹的に担う医療機関の明確化につなげるための基準を明らかにした。基準は、初診では外来件数のうち医療資源重点活用外来… 続きを見る（外部サイト）
- 2021.12.17
障害福祉サービス事業者対象に人材雇用費など補助-国交省が「介護職員等緊急確保事業」公募
障害福祉サービス事業者対象に人材雇用費など補助-国交省が「介護職員等緊急確保事業」公募 国土交通省は、「介護職員等緊急確保事業（自動車事故対策費補助金）」の公募を24日まで行っている。障害福祉サービス事業者の介護人材確保に係る経費を補助することで、自動車事故による重度後遺障害を負った人やそ… 続きを見る（外部サイト）
- 2021.12.17
看護必要度、心電図モニター削除なら基準未達10％超え-中医協、シミュレーション踏まえ施設基準見直しへ
看護必要度、心電図モニター削除なら基準未達10％超え-中医協、シミュレーション踏まえ施設基準見直しへ 厚生労働省は17日の中央社会保険医療協議会・総会に、急性期一般入院基本料の施設基準で設定している「重症度、医療・看護必要度」の見直しに向け、心電図モニターを項目から削除すると基準未達となる患者割合が、… 続きを見る（外部サイト）
- 2021.12.17
医師が届け出ないと「50万円以下の罰金」説明も-厚労省が事務連絡、感染症法規定の発生届で
医師が届け出ないと「50万円以下の罰金」説明も-厚労省が事務連絡、感染症法規定の発生届で 厚生労働省新型コロナウイルス感染症対策推進本部は17日、感染症法に基づく届出に関する事務連絡を、都道府県、保健所設置市、特別区の衛生主管部（局）に出した。医師が感染症法第12条第1項の規定による届出（… 続きを見る（外部サイト）